各国の祝日とFX
1月もそろそろ終わりに近づいていますね。来週の予定を見ようと2月のカレンダーをチェックしたところ、複数の国・地域の祝日が続いていることに気づきました。1週目後半は旧正月の影響で、香港とシンガポールが週後半に連休、2週目にはニュージーランド、メキシコ、日本が祝日を迎えます。今年の2月前半は祝日を迎える国が多いようです。
上田ハーローFXでの祝日の取引は、通常通りの時間で行うことができます。他の金融商品に比べていつでも取引しやすいのはFXの魅力の一つですね。
となると、祝日かどうかは気にする必要がないのでは？と思われるかもしれません。
いいえ、そうとは言えません。
当然ながら、祝日は平日に比べて市場の参加者が減ります。その分、市場の流動性が低下しますので、相場の急変やスプレッドの変動が起こりやすくなる点で、取引には充分な注意が必要となります。
各国の祝日の日数を比較する目安として、2011年のバンクホリデーの日数を比べてみました。
※下記は金融機関の休日となりますので、一部、国民の祝日とは一致していない日があります。
第1位：日本（18日）
第2位：香港（17日）
第3位：メキシコ（12日）
〃：オーストラリア（ 〃 ）
〃：ニュージーランド （ 〃 ）
〃：南アフリカ（ 〃 ）
第4位：ノルウェー（11日）
〃：シンガポール（ 〃 ）
第5位：米国（10日）
〃：カナダ（ 〃 ）
〃：スイス（ 〃 ）第7位：英国：（8日）
第8位：ユーロ圏（6日）
第1位は日本の18日です。これは予想通りという感じですね。一方、欧米諸国は概ね10日以下となっています。英国と日本を比較すると倍以上の違いがあります。
欧米の年間有給休暇数は1ヶ月程度と言われていますので、働く人々にとって祝日の日数はあまり気にならないのかもしれませんね。
また、各地のめずらしい祝日をいくつか調べてみました（日付は2011年度です）。
2月6日 ワイタンギ条約記念日（ニュージーランド）
ニュージーランド北島のワイタンギで、1840年に英国と先住民との間でニュージーランドが英国領となる条約が締結された日。
5月30日 メモリアルデー（米国）
戦没者追悼記念日。南北戦争で戦死した北軍兵士を弔う日として始まった。
8月30日 ハリ・ラヤ・プアサ（シンガポール）
イスラム教の断食明けのお祝い。
10月5日 重陽節（香港）
旧暦9月9日。奇数である陽数が重なることからおめでたい日とされている。先祖を敬う日でもある。
11月2日 死者の日（メキシコ）
祖先の霊を供養する日。日本のお盆に近いが、故人を想いながら、お祭りのように楽しくにぎやかな雰囲気で過ごす。
12月26日・27日 ボクシングデー（英国、ノルウェー、カナダ他）
教会が貧しい人々のために寄付を募ったクリスマスプレゼントの箱を開ける日。
祝日はそれぞれの地域の歴史や宗教との結びつきが深いようです。他にも各地域独自の様々な祝日があります。取引を行う際には、事前にその通貨の祝日を把握するとともに祝日の意味や由来などを調べてみるのも楽しいかもしれませんね。
週明けのドル円は、日本の4-6月期GDP速報値の改善を受けて94円台半ばから94円台後半まで上値を試すも、上海総合株価指数が大幅に下落したことでドル売りが持ち込まれ、上値の重たい状況が続いた。
米国の個人消費関連指標が低迷していることから、景気対策の効果に対して懐疑的な見方が広がり、世界的な株安へと繋がっていった。
下値では本邦輸入企業や機関投資家による買い戻しも入り、一旦中国株が反発に転じると95円台前半まで戻す動きを見せたが、好調だった米国の住宅関連指標が悪化したことで改めてリスク回避姿勢が強まり、ドル円、クロス円ともに上値を切り下げる展開となっていった。
週後半は再び上海総合株価指数の下落を材料に円買い優勢の状況が続き、更に著名投資家や大手運用会社から将来的な米ドルの下落リスクを示唆するコメントもあり、ドル円は93円台へ下落、英中銀議事録ではキング総裁が更なる資産買い取りを主張していたことが明らかになり、ポンド円を始めクロス円も下落基調が続いた。
週末は中国の銀行に対する自己資本規制を引き締める政策でリスク回避姿勢が強まり、改めて円高に向かう場面もあったが、バーナンキＦＲＢ議長が世界景気は回復に向かう見通しが出てきた、との見方を示したため、株価が反発し、連れてドルの買い戻しを誘った。
展望と注目指標
先週発表された新規失業保険申請件数によって、米国の雇用関連指標に対する市場の懸念が高まっている。
25日の消費者信頼感指数や28日のミシガンセンチメントなどで好転の兆しが見えてくれば、ドル買い材料として作用するが、弱い結果が出た場合、ドル売りが加速するリスクを孕んでおり、慎重に見極めていく必要があるだろう。
先週は中国株に振らされる格好となったが、下げ止まって反発に転じるか、それとも踊り場的な調整をこなした後、改めて下落するかによって相場は大きく変わってくるため、他金融市場とを注視しなければならない状態が続く。
バーナンキＦＲＢ議長からは景気底打ちに対して明るい見通しが示されたことで米国株価は反発しており、実体経済が結果を伴う形になれば、クロス円中心に円売りが進行していくことになる。
25-27日の米国債入札、30日の衆院選挙など大きなイベントが控えているため、積極的な売買は手控えられることが予想されるが、一方で流動性の低下は荒い相場展開を引き起こす可能性を孕んでいる。
【ドル/円 日足】